研究所の知をアートに翻訳する――科学都市つくばのメディアアートフェスティバルと文化芸術創造拠点

概要

つくば市は、国などの研究・教育機関が集積する筑波研究学園都市を抱える「科学のまち」である。この都市が文化政策の核に据えたのが、テクノロジーと芸術を融合させる「メディアアート」だった。市は、その特色を生かした文化発信として2014年度に「つくばメディアアートフェスティバル」を始め、2025年8月に第7回（茨城県つくば美術館、入場無料）を開催した。同時に、市は2018年に廃校となった旧田水山小学校を改修し、創作・展示・交流の機能を備えた「つくば市文化芸術創造拠点」を2026年度（令和8年度）の開館を目指して整備している。 （参考：つくばメディアアートフェスティバル2025 - つくばアートチャンネル、つくば市文化芸術創造拠点基本計画 - つくば市）

この事例の関心は、芸術祭や文化施設そのものの新しさにはない。メディアアートの催しも、廃校を文化拠点に転用する手法も、全国に先行例がある。注目すべきは、つくば市がこの二つを「アートで編む」という一つの理念のもとに束ね、研究機関に蓄えられた専門知を市民が体験できる文化的価値へと変換する仕組みをつくっている点にある。その結節点が、アーティストが研究機関に滞在し、研究者との対話から作品を生み出す「つくばサイエンスハッカソン」である。本稿は、年に一度の芸術祭で実証してきたこの仕組みを、常設の拠点へと制度化していく過程として、つくば市の文化戦略を整理する。 （参考：つくば市文化芸術推進基本計画（第2期） - つくば市）

背景・課題

つくば市が立つ筑波研究学園都市は、国の政策によって建設された国内最大のサイエンスシティである。国などの研究・教育機関が集積し、民間を含めれば約160の機関、研究従事者は約2万人にのぼる。地域の産学官組織がまとめた基礎データ（2023年度）によれば、市内の研究者約1万2千人のうち博士号取得者は約7,900人で、その6割超が博士という、全国でも際立った人的構成を持つ。この「知の集積」こそ、つくば最大の資源である。 （参考：筑波研究学園都市とは - つくば市、筑波研究学園都市の基礎データ - つくば研究学園都市交流協議会）

しかし、この資源は同時に固有の課題を抱える。先端研究は高度に専門化しており、研究の成果は学会や論文という専門家どうしの回路の中に留まりやすい。研究機関が物理的に集まっていても、そこで生み出される知が市民の暮らしや実感に接続されるとは限らない。「世界最先端の研究都市に住んでいるのに、その中身に触れる機会が乏しい」という、知の集積地ならではのギャップが、つくばには存在してきた。専門知をどう市民に開き、まちのアイデンティティとして共有していくかが、文化政策上の課題だった。

この課題に対し、市は文化芸術を解決手段として明確に位置づけた。市は2019年3月に「つくば市文化芸術推進基本計画（第1期）」を策定し、基本理念に「アートで編む」を掲げた。これは、つくばの多面的な魅力を一本ずつの糸に見立て、それらを文化芸術でつなぎ合わせて「まち」という一枚の布へと織り上げていく、という発想に基づく理念である。2024年度から始まった第2期計画（2024〜2028年度）では、五つの基本的方向と十一の戦略のもとで、科学技術と融合した文化芸術の振興や、文化芸術によるイノベーションの創出を施策に据えた。文化芸術を、科学都市の知と市民をつなぐ「編み糸」として使うという方針である。 （参考：つくば市文化芸術推進基本計画（第2期）概要版 - つくば市）

数ある文化芸術のジャンルの中でメディアアートが選ばれたのは、つくばの資源との相性による。テクノロジーと表現を掛け合わせるメディアアートは、研究機関や技術者、先端技術といった都市の蓄積を、そのまま作品の素材に変えられる数少ない領域である。加えてつくば市には、筑波大学という芸術専門学群を擁する総合大学があり、同大は工学系と芸術系の研究者が協働する「工学・芸術連携リサーチユニット（リサーチグループ）」を2012年に結成していた。科学技術と芸術を融合した新たな学問領域を切り拓こうとするこの研究者集団の存在が、市の構想を現実の催しへと押し上げる土台になった。 （参考：つくば市の文化芸術 SDGsの取り組み - 筑波大学）

取り組みのプロセス

年に一度の発信装置――つくばメディアアートフェスティバル

最初に動き出したのが、芸術祭である。つくばメディアアートフェスティバルは2014年度に始まり、筑波大学の工学・芸術連携リサーチグループが共催として企画に深く関わる。研究者が芸術表現の形で研究成果を発信する場であると同時に、学内公募で選ばれた学生・若手クリエイターの作品を中心に据えることで、若い才能を育てる場としても機能してきた。会場には県立の茨城県つくば美術館が使われ、体験型の展示やワークショップを通じて、科学と芸術が融合した世界を市民に開いてきた。 （参考：つくばメディアアートフェスティバル2025 - つくばアートチャンネル、つくば市の文化芸術 SDGsの取り組み - 筑波大学）

回を重ねるごとに、出展の規模と内容は厚みを増してきた。2018年の第4回では落合陽一らも出展し、つくば美術館に加えてつくば駅構内の自由通路にも会場を広げた。2021年の第5回、2023年の第6回ではメディアアートの第一線で活躍する作家を招きつつ、後述するサイエンスハッカソンの新作を中核に据えるスタイルが定着していった。芸術祭は、招待作家による話題性、若手公募による育成、研究者協働による独自性という三つの層を同時に走らせる構造を持つようになっている。 （参考：つくばメディアアートフェスティバル2023 - つくばアートチャンネル、つくばメディアアートフェスティバル2021 - つくばアートチャンネル）

2025年8月1日から11日に開かれた第7回は、「見て、体験して、学べる "科学×アート"」をテーマに掲げた。光と影を操る作品で知られるクワクボリョウタが体験型作品《以心分身》のつくば美術館バージョンを展示するなど招待作家が会場を彩る一方、学内公募で選ばれた若手クリエイターは20組と過去最大規模に達した。監修には岩田洋夫（武蔵野大学・筑波大学名誉教授）、内山俊朗、村上史明（いずれも筑波大学）らが名を連ね、運営はつくば市が主催、筑波大学工学・芸術連携リサーチグループが共催、文化庁の文化芸術創造拠点形成事業が助成する体制で行われた。 （参考：つくばメディアアートフェスティバル2025開催 プレスリリース - つくば市、クワクボリョウタ つくばメディアアートフェスティバル2025 - IAMAS）

研究機関にアーティストを送り込む――つくばサイエンスハッカソン

この芸術祭を他の催しと分けているのが、「つくばサイエンスハッカソン」という仕組みである。これは、アーティストが市内の研究機関に滞在して研究者と対話し、そこで得た科学的概念を着想源として新作を制作する、滞在制作（アーティスト・イン・レジデンス）型のプロジェクトである。研究機関を「取材先」ではなく「創作の現場」として位置づける点に、科学都市ならではの発想がある。市内に多数の研究機関が密集し、アーティストと研究者が日常的に行き来できる地理的近接性が、この仕組みを成り立たせている。

サイエンスハッカソンが扱う研究機関は、回ごとに変わってきた。第5回（2021年）では筑波大学下田臨海実験センターの研究者と協働して海をテーマにした作品が、第6回（2023年）では作家の児玉幸子がJAXA（宇宙航空研究開発機構）の研究者と組んで新作が生み出された。第7回（2025年）では、アートユニットの片岡純也＋岩竹理恵が大学共同利用機関法人・高エネルギー加速器研究機構（KEK）と協働した。二人は2025年4月中旬から5月中旬にかけて約1か月間KEKに滞在し、28名の研究者へのヒアリングと14カ所の施設見学を重ねたうえで、超弦理論やフレミングの左手の法則といった物理の概念から作品を立ち上げた。 （参考：つくばメディアアートフェスティバル2025開催 プレスリリース - つくば市、アーティスト・イン・レジデンス成果展示 - KEK）

このKEKとの協働作品は、つくば美術館での展示にとどまらなかった。同作は2025年8月の大阪・関西万博（内閣府・文部科学省主催の催し）にも出展され、つくばで育まれた科学とアートの協働が全国の舞台へと運ばれた。研究機関の知を作品に翻訳するという地域発のプロセスが、外部に向けた発信力を持ちうることを示す動きである。 （参考：「物理法則や数式が芸術に」第7回つくばメディアアートフェスティバル - NEWSつくば）

一過性の催しを常設の基盤へ――文化芸術創造拠点

芸術祭は年に一度の発信装置だが、市はこの取り組みを常時稼働する基盤へと展開しようとしている。それが文化芸術創造拠点の整備である。市は2019年の第1期計画で「プラットフォームの形成」を掲げ、2021年度に市長が文化芸術審議会へ拠点形成を諮問した。2022年3月、審議会は計画地を旧田水山小学校とし基本計画の策定に着手するよう答申。市は2023年2月のパブリックコメントを経て、同年3月に「つくば市文化芸術創造拠点基本計画」を策定した。拠点のビジョンは芸術祭と同じ「アートで編む」、コンセプトは「出会う・つながる・創造する」とされた。 （参考：つくば市文化芸術創造拠点基本計画 - つくば市、つくば市文化芸術創造拠点基本計画 概要版 - つくば市）

舞台となる旧田水山小学校は、市北部の小中学校統廃合による秀峰筑波義務教育学校の開校に伴い、2018年に廃校となった施設である。1995年に建てられた鉄筋コンクリート3階建ての校舎を改修し、絵画・彫刻・工芸などの創作室、楽器演奏や演劇・ダンスのためのスタジオ、作品を展示・発表するギャラリーのほか、ワークショップや講演会に使える多目的スペース、地域住民が使える地域利用スペースなどを配置する計画である。注目すべきは、サイエンスハッカソンの成果を展示する「特別展示室」が機能として組み込まれている点で、芸術祭で実証してきた研究者協働の仕組みが、この拠点の主要事業として継続的に運営される構想になっている。廃校の特性を踏まえ、避難所や防災倉庫といった防災機能も併せ持たせる。 （参考：つくば市文化芸術創造拠点基本計画 概要版 - つくば市、つくばの廃校、芸術文化創造拠点に - NEWSつくば）

整備にあたって、市は地域住民との対話の場も設けてきた。2024年3月には旧田水山小学校で住民向けの説明会とワークショップを開き、「皆様に愛される施設にする」ための意見を募った。一方で、工事費は当初の試算（約4億4千万円）から、築約30年に伴う長寿命化工事の必要などから約8億8千万円へと倍増し、住民説明会では計画通りの遂行を求める声や、工事騒音・周辺道路への懸念、地元の伝統芸能の練習場所の確保といった要望も示された。工事は2025年8月から2026年7月にかけて行われ、開館は2026年度（令和8年度）後半が見込まれている。開館当初は市の直営とし、アートコーディネーターが常駐して企画展などを運営する方針である。 （参考：つくばの廃校、芸術文化創造拠点に - NEWSつくば、文化芸術創造拠点 市民説明会・ワークショップ - つくばアートチャンネル）

この事例の特徴

第一の特徴は、文化政策が都市の固有資源に正面から接続している点である。多くの自治体の文化芸術計画が、ともすれば「文化施設の整備」や「市民の鑑賞機会の確保」といった一般的な目標に収束しがちなのに対し、つくば市は「国内最大の研究機関集積」という他都市にはない資源を起点に据えた。メディアアートというジャンルの選択も、芸術的な流行を追ったものではなく、研究都市の蓄積を文化的価値に変換できる領域を選んだ戦略的判断である。施策の独自性が、土地の独自性から論理的に導かれている。

第二に、大学が文化政策の実行主体として深く組み込まれている点である。全国のメディアアート関連事業の多くが、自治体の外郭団体や民間企業、国の文化機関を主体とするのに対し、つくばの芸術祭は筑波大学の研究者集団が共催として企画の中核を担い、出展作家の中心も学内公募の若手クリエイターである。大学の研究・教育機能と地域の文化発信が一体化しており、研究成果の発表、人材育成、市民還元が一つの催しの中で同時に走る構造になっている。

第三に、年に一度のイベントと常設の施設という、時間軸の異なる二つの装置を同じ理念で連結している点である。芸術祭は話題と実験の場、拠点は日常的な創作と蓄積の場という役割分担を持ちつつ、サイエンスハッカソンという共通の仕組みが両者を貫いている。一過性の催しで仕組みの有効性を確かめ、それを常設の基盤へと制度化していくという順序立てが、この事例の設計を特徴づけている。

調査時点の成果

芸術祭は、2014年度の開始から2025年で第7回を数え、10年以上にわたって継続している。出展規模の面でも、2025年の第7回では学内公募の若手クリエイターだけで20組と過去最大に達しており、若手育成の場としての厚みが増していることがうかがえる。招待作家・若手公募・研究者協働という三層構造が安定して回り続けていること自体が、継続的な成果と言える。 （参考：つくばメディアアートフェスティバル2025開催 プレスリリース - つくば市）

サイエンスハッカソンは、研究機関とアーティストの協働を毎回成立させてきた点に確かな実績がある。下田臨海実験センター、JAXA、KEKと、異なる分野の研究機関を回ごとに巻き込み、2025年にはその成果が大阪・関西万博にまで展開された。研究都市の知をアートに翻訳するというコンセプトが、抽象的なスローガンにとどまらず、具体的な作品と外部発信として結実していることは、定性的な成果として評価できる。 （参考：「物理法則や数式が芸術に」第7回つくばメディアアートフェスティバル - NEWSつくば）

一方で、成果の評価には留保も必要である。芸術祭の来場者数は各回とも公表されておらず、市民への波及の広さを定量的に測る指標が現時点では見えにくい。文化芸術創造拠点については、想定される年間利用者を約2万8千人、概算の年間維持管理費を約4,700万円としているが、これらは整備段階の見込み値であり、開館後の実績はこれからである。工事費が倍増し、開館時期も後ろ倒しになっている経緯を踏まえれば、常設拠点を持続可能に運営できるかどうかが、今後の最大の論点となる。 （参考：つくばの廃校、芸術文化創造拠点に - NEWSつくば）

他地域への示唆

この事例から汲み取れる最も再現性の高い学びは、「文化政策の出発点を、その地域にしかない固有資源に置く」という設計思想である。つくばが選んだのは研究機関の知だったが、他地域であれば伝統産業、一次産業、特定の歴史や自然環境など、資源の中身は異なる。重要なのは、専門家や特定の担い手に閉じがちな地域資源を、市民が見て・触れて・参加できる文化的体験へと「翻訳」する回路を意図的に設計することである。メディアアートという特定ジャンルや廃校活用という特定手法は、その翻訳回路を実装するための手段にすぎず、目的ではない。

サイエンスハッカソンの仕組みは、その翻訳回路の具体的なモデルとして応用が利く。専門領域の担い手（ここでは研究者）の現場にアーティストを滞在させ、対話を通じて専門知を表現へと変換する。この「担い手の現場 × 表現者 × 滞在制作」という組み合わせは、研究機関に限らず、工場や農家、職人の工房などにも置き換えられる。地域に強い専門資源がありながら、それが外部や次世代に伝わりにくいと感じている地域にとって、参照しやすい型である。

同時に、つくばの取り組みは「一過性の催しを常設の基盤へ育てる」という時間設計の面でも示唆を与える。多くの地域が芸術祭やイベントを単発で打ち上げては、その効果が地域に蓄積されないまま終わる課題を抱える。つくばは、芸術祭で仕組みの有効性を確かめてから常設拠点の整備へと進む順序を取っており、イベントを「実験の場」、施設を「蓄積の場」として役割分担させている。ただし、廃校を文化拠点に転用する手法や、公共主導の滞在制作には全国に先行例があり、つくばはむしろ後発である。同じ茨城県内には、廃校を活用した滞在制作拠点を約30年運営してきたアーカスプロジェクト（守谷市）があり、運営人材の確保や財源の持続性、評価指標の設定といった、滞在制作事業に共通する課題に向き合ってきた蓄積がある。常設拠点を持続させる局面では、こうした先行例から学べる教訓は多い。 （参考：ARCUS Project について - アーカスプロジェクト、～未来につなごう　みんなの廃校プロジェクト～ - 文部科学省）

参照元

• つくばメディアアートフェスティバル2025 - つくばアートチャンネル
• つくばメディアアートフェスティバル2023 - つくばアートチャンネル
• つくばメディアアートフェスティバル2021 - つくばアートチャンネル
• つくばメディアアートフェスティバル2025開催 プレスリリース - つくば市
• つくば市文化芸術推進基本計画（第2期） - つくば市
• つくば市文化芸術推進基本計画（第2期）概要版 - つくば市
• つくば市文化芸術創造拠点基本計画 - つくば市
• つくば市文化芸術創造拠点基本計画 概要版 - つくば市
• 文化芸術創造拠点 市民説明会・ワークショップ - つくばアートチャンネル
• つくばの廃校、芸術文化創造拠点に - NEWSつくば
• 「物理法則や数式が芸術に」第7回つくばメディアアートフェスティバル - NEWSつくば
• アーティスト・イン・レジデンス成果展示 - KEK（高エネルギー加速器研究機構）
• クワクボリョウタ つくばメディアアートフェスティバル2025 - IAMAS
• つくば市の文化芸術 SDGsの取り組み - 筑波大学
• 筑波研究学園都市とは - つくば市
• 筑波研究学園都市の基礎データ - つくば研究学園都市交流協議会
• ARCUS Project について - アーカスプロジェクト
• ～未来につなごう　みんなの廃校プロジェクト～ - 文部科学省

2026年6月時点の調査内容に基づいて作成