等々力渓谷公園樹木倒伏対応と渓谷樹林地の再生

都内でも珍しい渓谷地形を今に残す等々力渓谷公園（世田谷区）で、2023年7月、シラカシの大木（樹高およそ20メートル）が、ある日突然倒れた。谷沢川の浸食が生んだ約1kmの渓谷は年間数十万人が訪れる人気の緑地であり、区は安全確保のため川沿いの遊歩道を含む公園の大部分を立入禁止とした。（参考：等々力渓谷遊歩道3年ぶり再開（東京新聞））

世田谷区が特徴的だったのは、倒木という「結果」への対処にとどまらなかった点である。樹木医が高木708本を調査して危険木52本を特定・処理する一方、環境再生の専門家を招いて倒木の背景にある土中環境の悪化を診断し、石積みや竹炭を用いた伝統的な「有機土木」の手法で湧水と樹林地そのものの再生に取り組んだ。保全費用の一部はふるさと納税で募り、約2年8か月に及ぶ閉鎖を経て2026年3月24日に全面再開した。（参考：等々力渓谷公園（世田谷区）、等々力渓谷遊歩道3年ぶり再開（東京新聞））

背景・課題

等々力渓谷は、谷沢川が武蔵野台地を浸食して形成した渓谷で、1999年（平成11年）3月3日に東京都指定名勝に指定されている（面積約34,866平方メートル）。崖には関東ローム層の地層が露出し、崖線から湧き出す水は古来「不動の滝」と呼ばれてきた。この滝の音が渓谷にとどろいていたことが「等々力」という地名の由来ともいわれる。都心に近接しながら深山の趣を残す希少な自然環境として、多くの動植物が生息してきた。（参考：東京都指定名勝等々力渓谷（世田谷区））

2023年7月6日、この渓谷でシラカシの巨木が倒伏した。特筆すべきは、それが強風時ではなく風のない穏やかな日に起きたことである。樹木医の調査により、この木は害虫の被害に加え、近年の猛暑が続くなかで水を十分に吸い上げられなくなり、すでに枯死状態にあったことが分かった。倒木は個別の老木の問題ではなく、渓谷全体の生育環境の劣化を示す兆候だった。（参考：風のない日に突然の倒木…「等々力渓谷」でなにが起きている？（東京新聞））

樹林地では後継となる若木が十分に育たず、高木が枯れると低木やつるが茂って薮状になっていた。そこに斜面の崩れや表土の流出、根の浮き上がり、ナラ枯れの被害も重なっていた。都市の渓谷は多くの来訪者による踏圧を受けやすく、水と空気が循環しにくい硬い土壌が、樹木の根を弱らせる悪循環を生んでいた。区にとっての課題は、来訪者の安全を早期に確保することと、劣化した生態系を長期的に立て直すこと、そしてそのための財源を確保することの三つを同時に満たすことだった。（参考：＜終了しました＞等々力渓谷プロジェクト～みんなで育む緑と水～（世田谷区）、等々力渓谷の樹林地を保全・再生したい！！（ふるさとチョイス））

取り組みのプロセス

倒木の翌7月7日、区は公園内への進入・通行を全面的に禁止した。ただし敷地内の日本庭園と等々力不動尊は利用を継続でき、生活動線や信仰の場を保ちながら、危険性の高い渓谷部を切り分ける対応がとられた。（参考：公園内で倒木が発生（号外NET 世田谷区））

まず着手したのは危険木の把握である。樹木医が渓谷内の高木708本を一本ずつ調査し、剪定または伐採が必要な危険木52本を特定した。斜面や川沿いという足場の悪い環境のため、作業員が命綱を使いながら慎重に伐採・剪定を進めた。（参考：等々力渓谷遊歩道3年ぶり再開（東京新聞））

並行して、区は環境再生の専門家である高田宏臣氏（一般社団法人地球守／有機土木協会）を招き、問題の根本が「土の中」にあると診断した。再生には、重機に頼る大規模な土木ではなく、石や木材を積み上げて斜面を保護し、土中に竹炭を入れて水と空気の通り道を回復させる「有機土木」の手法が採られた。杭打ちや石積みで湧水の流れを再生させたところ、施工後は現場で湧き水が随所で復活し、渓谷の雰囲気が一変するほどの変化が見られたという（高田氏の発信より）。竹炭は千葉県のいすみ竹炭研究会が提供し、施工は地元造園業者のさくら庭園が担うなど、地域内外の担い手が連携した。斜面改善は総延長約500メートルにわたり、2027年度まで段階的に続けられる計画である。（参考：風のない日に突然の倒木…（東京新聞）、東京都世田谷区“等々力渓谷”樹林地の環境改善（いすみ竹炭研究会））

これらの費用の一部は、ふるさと納税のガバメントクラウドファンディング（GCF）で募られた。「等々力渓谷プロジェクト～みんなで育む緑と水～」として2024年6月から2025年末にかけて複数回にわたり寄付を募集し、危険木の伐採・剪定、樹林地の生育環境改善、公園利用環境の整備に充てられた。伐採した樹木は廃棄せず、昆虫の生息場所となる「インセクトハウス」に再利用され、一定額以上の寄付者への返礼として公園内に設置する仕組みも設けられた。（参考：＜終了しました＞等々力渓谷プロジェクト（世田谷区））

こうした約2年8か月の取り組みを経て、2026年3月24日、川沿いの遊歩道を含む公園が全面再開した（区や報道は「約3年ぶり」と表現）。再開後も園路が狭く柵のない箇所が残るため譲り合っての利用が呼びかけられ、当初は4月に予定されていた再生の過程を伝える案内・解説ツアーは、5月中旬からの解説パネル展示と5月22日の職人による現地解説というかたちで実施された。（参考：等々力渓谷公園（世田谷区）、等々力渓谷遊歩道3年ぶり再開（東京新聞）、東京都世田谷区“等々力渓谷”樹林地の環境改善（いすみ竹炭研究会））

この事例の特徴

第一の特徴は、「症状」ではなく「原因」に遡って介入した点である。倒木や斜面崩壊を個別のリスク事象として処理するのではなく、その背後にある土中の水と空気の循環の停滞という共通原因を診断し、そこに手を入れた。都市の緑地管理が危険木の除去という対症療法に偏りがちななかで、生態系の基盤である土壌環境まで踏み込んだアプローチは示唆に富む。（参考：風のない日に突然の倒木…（東京新聞））

第二に、再生の手法として重機土木ではなく、石・木材・竹炭といった自然素材を用いる伝統的な有機土木を選んだことが挙げられる。名勝としての景観と生態系を損なわずに斜面を安定させ、湧水を回復させる工法は、環境負荷を抑えつつ渓谷の価値そのものを高める方向性を持つ。（参考：東京都世田谷区“等々力渓谷”樹林地の環境改善（いすみ竹炭研究会））

第三に、財源と共感を市民から集める設計である。ふるさと納税を単発でなく段階的に複数回募集し、伐採材を返礼品（インセクトハウス）として循環させることで、寄付者を保全の当事者として巻き込んだ。名勝という希少資源の物語性が、都市の緑地保全への支援を引き出す装置として機能した。（参考：＜終了しました＞等々力渓谷プロジェクト（世田谷区）、第4弾等々力渓谷プロジェクト（YAMAPふるさと納税））

第四に、再開をゴールとせず、その後も続く維持のプロセスを織り込んでいる点である。斜面改善は2027年度まで継続し、再生の考え方を伝える解説ツアーも用意された。一度直して終わりではなく、劣化の原因に対処し続ける長期的な枠組みが設計されている。（参考：等々力渓谷公園（世田谷区））

調査時点の成果

安全面では、樹木医調査で特定された危険木52本の伐採・剪定が完了し、斜面保護作業とあわせて来訪者の安全が確保された。環境面では、有機土木の施工地で湧水が復活し、渓谷の空気感が変わるほどの環境改善が報告されている。約2年8か月の閉鎖を経て、2026年3月24日に川沿い遊歩道を含む全面再開が実現した。（参考：等々力渓谷遊歩道3年ぶり再開（東京新聞））

財源面では、ふるさと納税「等々力渓谷プロジェクト」の寄付が2024年6月27日から2025年12月末までで累計49,556,458円・1,499件に達した（令和6年度751件・24,333,458円、令和7年度748件・25,223,000円）。このうちGCF（クラウドファンディング）ポータルで実施された各回は、第1弾4,752,300円・120人（達成率95%）、第2弾8,077,300円・270人（同161.5%）、第3弾2,197,000円・73人（同43.9%）、第4弾6,602,000円・162人（同132%）と実績にばらつきがありつつも、通期でみれば当初想定を大きく上回る規模の保全費を集めた。伐採材を活用したインセクトハウスの設置申込も受け付けられた。（参考：＜終了しました＞等々力渓谷プロジェクト（世田谷区）、第1弾（ふるさとチョイス）、第2弾（ふるさとチョイス）、第3弾（ふるさとチョイス）、第4弾（YAMAP））

なお、斜面改善は総延長約500メートルを対象に2027年度まで継続予定であり、再生は現在も進行中の途上にある。（参考：風のない日に突然の倒木…（東京新聞））

他地域への示唆

第一に、都市緑地の倒木や斜面崩壊を、老朽化した個々の樹木の問題としてではなく「土中環境」の劣化として捉え直す視点は、他の公園や社寺林、街路樹の管理にも応用できる。踏圧や表土流出で水と空気の循環が滞ると根が弱り、猛暑や病虫害への耐性が下がる——この因果を前提に据えることで、危険木の除去という下流の対処だけでなく、上流の環境改善に予算と手間を配分する判断がしやすくなる。

第二に、名勝や希少な自然といった物語性のある資源は、ふるさと納税・GCFを通じて保全財源と共感を同時に集めやすい。一方で本事例の各回の達成率は43.9%から161.5%まで幅があり、繰り返し募集を続けることの難しさも示している。単発の成功に頼らず、返礼品による当事者化や継続的な情報発信とセットで設計することが要点といえる。

第三に、環境再生の専門家、地元の造園業者、地域外の資材提供者を組み合わせた調達の形は、行政単独では持ちにくい知見と担い手を確保する方法として参考になる。ただし特定の専門家の知見に強く依存する構造は再現性の面で弱点にもなり得る。世田谷区が施工方法や再生の考え方を解説ツアーとして外部に開いていることは、属人的なノウハウを地域や後続の担い手へ移していく試みとしても読める。

第四に、「再開＝完了」としない設計の重要性である。斜面改善を数年がかりで継続し、維持のプロセスを来訪者への啓発とつなげる構えは、一度整備して劣化を待つ従来型の緑地管理に対するオルタナティブを示している。