東九条マダン

京都市南区東九条は、京都府内で最も多くの在日コリアンが暮らす地域である。この地で1993年に始まった地域祭り「東九条マダン」は、「マダン」（朝鮮語で「広場」の意）という名の通り、在日コリアン住民と日本人住民、さらに障害の有無や国籍を問わないさまざまな立場の人々が共に企画・運営する場として続いてきた。スローガンは「いこかつくろかみんなのマダン」である。（参考：東九条マダン公式ページ「東九条マダンとは」）

毎年11月初旬、地域の廃校となった小学校の校庭を会場に開催され、プンムルノリ（朝鮮半島の伝統的な農楽）、マダン劇、和太鼓とサムルノリを組み合わせた演目などが披露される。運営は実行委員会によるボランティアとカンパ（寄付）によって支えられ、1993年の第1回から途切れることなく続き、2025年に第33回を迎えた。同年の来場者は約4,500人で、2024年度には国際交流基金地球市民賞を受賞している。（参考：京都新聞「京都市南区で『東九条マダン』フィナーレには観客が入り交じって踊る」、国際交流基金 2024年度地球市民賞受賞団体）

背景・課題

東九条は京都駅南方に位置し、1920年代の鉄道工事や鴨川の護岸工事、繊維・染色工場の拡大に伴って多くの朝鮮人労働者が流入した地域である。1936年に京都市が実施した『市内在住朝鮮人に関する調査』では、大正末期から朝鮮半島出身者の渡航が進み、都市部に集中して密集部落を形成したことが記録されている。戦後は京都駅南側に闇市が形成され、鴨川と高瀬川の合流点にあたる堤防沿いのバラック地区（40番地、現・東松ノ木町）には低所得層や生活困窮者が流入し、「ゼロ番地」と蔑称されるスラム地域として長く放置された。京都市内最大規模とされる被差別部落・崇仁地区は東九条の北隣に位置し、東九条自体もかつて朝鮮語発音で「トンク」と呼ばれ、地域そのものが差別の対象とされてきた。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年）

高度経済成長期を境に若年層が地域外へ流出し、高齢者や生活困窮層が地域に残る傾向が強まった。1965年に約3万1千人だった人口は、2015年の国勢調査では1万5,622人（8,514世帯）とほぼ半減している。こうした状況の中、1950年代以降は教会関係者による児童福祉活動や学生ボランティアによるセツルメント活動が、1980年代には識字を学ぶ場である「九条オモニハッキョ（お母さん学校）」や、民族教育・人権問題を扱う児童館「希望の家児童館」の活動なども加わり、住民主体の取り組みが層を厚くしてきた。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年）

東九条マダンの直接の契機は、1983年に大阪・生野で開催された「生野民族文化祭」を見学した東九条出身の在日コリアン青年たちが「東九条でも同じような祭りをやろう」と呼びかけたことにある。1986年には民族文化運動団体「ハンマダン」（ひとつの広場）が結成され、在日コリアンと日本人の若者が共に朝鮮半島の民俗楽器演奏や現代演劇「マダン劇」に取り組んだ。ただし、在日コリアンのみで行われていた生野民族文化祭とは異なり、東九条では発足当初から日本人の関与を前提とする「共につくるまつり」を志向したため、「なぜ日本人と一緒にやるのか」「障害者をどこまで受け入れるのか」といった担い手間の摩擦が生じた。実際、1993年の第1回開催に向けた3月の準備会議では「障害者不在」という批判が浮上し、構想から実現までに10年を要している。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年、瓜生通信「マダンで自分たちの表現を－いこかつくろか東九条マダン」）

取り組みのプロセス

実行委員会による自主運営体制

まつり開催の数ヶ月前（近年は7月頃）に結成される実行委員会は、委員長と事務局のもとで、情宣・美術・プンムル・マダン劇・出店といった担当に分かれて準備を進める。参加は団体単位に限らず、地域内外から個人でも加わることができ、担い手の多くは実際には東九条地域の外から集まっている。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年）

4つの趣旨に沿った企画

東九条マダンは公式の趣旨として、①韓国・朝鮮人や日本人をはじめとするあらゆる民族の人々が共に主体的に関わり、それぞれの自己解放と真の交流を生み出すこと、②世代を超えた交流を通じて子どもたちが生きた民族教育に触れられる場とすること、③地域からの取り組みを通じて朝鮮民族の願いである南北の和解・統一に貢献すること、④東九条で暮らす多様な人々が共に生き、人と人として真に触れ合える場とすること、という4つの柱を掲げており、これに沿ってプログラムが構成される。（参考：東九条マダン公式ページ「東九条マダンとは」）

会場の変遷と地域環境への対応

1993年当初は、陶化中・陶化小・山王小・東和小という地域の4つの公立学校で会場を順番に持ち回っていたが、2012年にこれらが統合され中高一貫校「凌風学園」となって以降は、廃校になった旧陶化小と旧山王小の2施設を交互に会場としている。2018年（第26回）には、京都市立芸術大学の移転整備工事開始を控えていたことから、初めて東九条地域を出て隣接する崇仁地区の元崇仁小学校で開催され、2019年には再び東九条地域に戻った。2025年の第33回は元山王小学校で開催され、2026年開催予定の第34回は元陶化小学校での開催が予告されている。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年、東九条マダン公式ページ「第33回東九条マダンのお知らせ」、東九条マダン公式ページ「第34回東九条マダンのお知らせ」）

障害者との関係構築の積み重ね

1993年の準備段階で浮上した「障害者不在」への批判を受け、実行委員会は同年8月に障害者との交流会を開催して関係づくりを始めた。第1回から「車いす体験コーナー」を継続的に設置し、「電動車いすサッカー」（第5回）、「車いすでGO！」（第8回）、「車いす劇場」（第25回）など、回を重ねるごとにプログラムを拡充してきた。2008年の第16回からは、知的障害や自閉症のある子どもも楽器を楽しめる「サムルのたまご」というプログラムを導入している。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年）

コロナ禍を経た開催継続

2020年と2021年はオンライン形式での開催となり、2022年の第30回で3年ぶりの対面開催を実現した。感染対策のため飲食物の提供を見合わせるなどの制約下でも、作業所製作の缶バッジ展示や東学農民戦争・ハンセン病政策に関するパネル展示、夜間中学生の書画展示など、多様な担い手による出展・交流の場を維持した。（参考：月刊イオ「故郷を創る 30回目の東九条マダン」）

この事例の特徴

「創造的少数者」による文化形成から出発した経緯

東九条マダンの源流は、抑圧への抵抗の文化表現として始まった在日コリアンの民族文化運動団体「ハンマダン」にある。祭りは韓国・朝鮮の民衆文化運動の系譜を継承しながらも、特定民族の文化発信にとどめず、日本人や障害者、外国籍住民など多様な主体を巻き込む場へと発展させてきた点に特徴がある。学術調査では、この過程を担った人々を、既存の強い文化に埋もれがちなマイノリティ文化を軸に発信する「創造的少数者」として位置づけている。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年）

異なる拍子の楽器をあえて組み合わせる代表演目

第4回から続く代表的な演目「和太鼓&サムルノリ」（通称ワダサム）は、2拍子で構成される和太鼓と3拍子で構成される朝鮮半島の伝統打楽器サムルノリを組み合わせたセッションである。もともと構造の異なるリズムが「ぶつかり合い、融合しあい、響き合って新たな音楽世界を創りだす」という演目紹介の通り、異文化が摩擦を経て一つの表現に至る過程そのものを舞台上で体現する演目になっている。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年、国際交流基金 2024年度地球市民賞受賞団体）

地縁に依存しない「広場型」の運営思想

東九条という特定の地域を舞台にしながらも、運営や参加に関わる人の大半は地域の外に住んでおり、国籍・民族・世代・障害の有無・社会階層といった属性を問わない開放的な構成になっている。「来る者を拒まない、去る者を追わない」「自由を大切にする」「敷居がない」という姿勢が一貫しており、参加者自身が関わり方や滞在時間を自分で決められる場として運営されている。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年）

「楽しさ」と「しんどさ」の両方を含む共同性

2024年度の立命館大学大学院の研究では、まつりの準備過程で担い手が経験する葛藤や「しんどさ」も含めた人間関係の積み重ねが、当日の「楽しさ」と表裏一体になって共同性を形づくっていることが指摘されている。単なる交流イベントの高揚感だけでなく、準備段階の対話や試行錯誤そのものが担い手同士の関係構築に寄与している点は、先行研究が着目してきた「主体性」「楽しさ」という切り口だけでは捉えきれない側面である。（参考：村上究人「京都市東九条の多文化共生のまつり『東九条マダン』の共同性とその可能性」2024年度立命館大学大学院社会学研究科修士論文要旨）

調査時点の成果

33年間途切れることのない継続開催

1993年の第1回から2025年の第33回まで、コロナ禍でもオンライン開催に切り替えることで開催を途切れさせず、学校統廃合や崇仁地区への一時的な会場移転といった環境変化にも運営体制を適応させながら続いてきた。2025年の第33回には約4,500人が来場している。（参考：京都新聞「京都市南区で『東九条マダン』フィナーレには観客が入り交じって踊る」）

2024年度国際交流基金地球市民賞の受賞

1985年の創設以来40回目となる2024年度の国際交流基金地球市民賞に、東九条マダン実行委員会が選出された。210件の応募の中から選ばれた3団体の一つで、「立場・ルーツ・文化などの面で多様性に富んだ人々が一年に1度、集い、繋がり、自己を表現するまつりとして多文化共生のひとつのあり方を体現している」こと、和太鼓とサムルノリの融合演目が「異なる文化が対話しあうことの重要性を示し続けている」ことが評価理由とされた。受賞にあたり実行委員会は「一年にたった1日であっても、人々が対等に出会い認め合う場をつくることができれば世の中は変わっていく」とコメントしている。（参考：国際交流基金 2024年度地球市民賞受賞団体、国際交流基金プレスリリース）

参加者の意識変容という定性的な効果

学術調査では、参加を通じて「普通なら出会えない人達とのつながり」が生まれ、障害者や異なる国籍の人々への理解が深まったという参加者の証言が複数得られている。子どもの頃から参加してきた住民が、朝鮮半島の楽器演奏や車椅子利用者との交流、外国籍住民との出会いを重ねる中で、多様な人がいることを当たり前だと感じるようになった事例が報告されており、単発のイベント参加にとどまらない人格形成上の影響が示唆されている。（参考：朴景善「共生まつりにおける共生社会実現への可能性－東九条マダンを事例に－」共生学ジャーナル第4号、2020年）

他地域への示唆

周辺化されてきた地域性を否定せず前提として受け止める場づくり

東九条は歴史的に社会的排除・社会的孤立の対象とされてきた地域だが、そこで培われた「立場の弱い人が集まりやすい」という地域特性を隠すのではなく、「共に生きることが当たり前」の地域文化として前向きに位置づけ直した点は、周辺化された歴史を持つ他地域にとっても参考になる視点である。地域の弱さや複雑な歴史を無かったことにするのではなく、その特性を土台に据えて場を設計する発想は、単純な「成功事例の模倣」では再現できない、地域固有の背景と向き合う姿勢そのものの重要性を示している。

当日の演出だけでなく準備プロセスを交流の場として設計する

東九条マダンは、当日のプログラムだけでなく、数ヶ月にわたる会議・楽器練習会・広報活動といった準備プロセスそのものを、多様な背景を持つ担い手が対等な関係を築く機会として位置づけている。この設計は、単発のイベント運営では生まれにくい持続的な関係性の構築に寄与しており、多文化共生や地域交流を目的とする他地域の行事・施策の企画運営にも応用できる考え方である。

特定の主導者に依存しない運営体制への移行

発足当初は在日コリアン青年らの熱意によって始まったが、その後は毎年結成される実行委員会と班体制によって運営が引き継がれ、担い手の多くが地域外から集まる開放的な組織形態へと発展してきた。特定の人物や内部コミュニティの関係性に依存しない運営モデルへの移行は、属人的な牽引者に頼りがちな地域行事の持続可能性を考える上で参考になる。

「楽しさ」だけに評価軸を矮小化しないこと

学術研究は、まつりの楽しさを強調するあまりマイノリティ側の葛藤や生きづらさの実態が見えにくくなるリスクを指摘している。多文化共生をテーマにした取り組みを評価する際には、来場者数や賑わいといった表面的な指標だけでなく、準備過程での摩擦や当事者が抱える困難にも目を向ける必要がある点は、同種の取り組みを行う他地域にとっても評価軸を設計する上での示唆となる。